スマホは増税前に買うべきか？新型Androidは10月以降だからうーん…

今回の記事では「増税前にスマホを購入した方が良いのか」「増税後のスマホの価格はどのくらい値上がりするのか」について解説します。

2019年10月1日より消費税が8%から10%に増税されるので、駆け込み購入を促すキャンペーンを行っている商品や店舗も少なくありません。

しかし、増税といっても2%の上昇幅ですので、本当に増税前に購入した方がお得なのか疑問に感じる人も多いかと思います。

新型iPhoneの価格も紹介しますので、増税前に購入した方が良いか考えている方は是非参考にしてみてください。

トップ画像引用元：iPhone 11 Pro – Apple（日本）

スマホは増税前と増税後で価格はいくら変わる？

2019年10月1日の消費税増税後に、スマホの価格はいくらになるのでしょうか。

まずはそちらを比較検証してみましょう。

今回は2019年9月20日にドコモ、au、ソフトバンクの3キャリアから発売された『iPhone 11』シリーズで価格を検証してみたいと思います。

先に結論を申し上げておくと最新のiPhoneモデルでは、8%から10%の増税後は1,000円台～3,000円台の値上げになります。

新発売のiPhone 11シリーズでは最大3,000円近い値上げになる

iPhone 11シリーズの現行の8%時の価格と、10%に増税された後の価格を表で比較したのが以下のようになります。

※価格はau Online Shopの価格を抜粋

こうして比較してみるとハイエンドスマホの代名詞と言われる新型iPhoneでも、増税前と増税後でも3,000円程度しか変わりません。

低価格帯のスマホだと更に増税幅は小さく、仮に30,000円台のスマホだと税込32,400円、増税後でも33,000円と600円の増税です。

2%の増税額は極端に金額が上がる訳では無いので、増税前にあわてて駆け込み購入するほどの理由にはならないかもしれません。

スマホは軽減税率の対象にならない

今回の消費税増税に当たって、軽減税率と呼ばれる特殊な税金が導入されますがスマホは軽減税率の対象にはなりません。

軽減税率は『生きる為に必要な飲食料品』のみが対象なので、スマホの機種代金や月額料金は10月1日から10%に増税されます。

軽減税率はスマホの機種代金含む携帯電話の料金には一切関係ないので、軽減税率について考慮する必要はありません。

機種代金は維持されるが増税分値上げされるので実質値上げになる

増税後の機種代金について、ドコモ、au、ソフトバンクの大手通信事業者は「機種代金は現状維持」と判明しています。

増税後に便乗して機種代金を値上げするようなことは無いようですが、10月1日以降の機種代金や月額料金は増税された分で計算されるので実質値上げです。

また後述しますがオンラインショップ等で9月30日の夜から、10月1日に申し込みを跨ぐと、10月1日の増税分で計算されるので早めの申し込みがお得です。

増税前にスマホを購入した方がお得なケース

10月1日の増税前に、スマホを購入した方がお得になるケースは、

• 新型iPhoneやキャンペーンで値下がりする旧iPhoneなどがすぐにでも欲しい人
• 既に発売済みのiPhone・Androidが欲しい人

が該当します。

これは単純に増税前に購入した方が機種代金は安いのが理由で、前述したようにiPhoneのようなハイエンドモデルでは3,000円近く価格に差がつくこともあります。

少しでも機種代金を抑えたいなら10月1日の増税前に、機種変更やMNPで乗り換えた方がお得になるでしょう。

新型iPhone『iPhone 11』が欲しいなら増税前に購入するのがお得

2019年9月20日から『iPhone 11』シリーズが、ドコモ・au・ソフトバンク、Apple Storeで発売されました。

ちょうど増税前に発売されたので、少しでもiPhone 11の機種代金を抑えたい人には増税前に購入しておくと良いでしょう。

発売から増税までに10日間ほどしか猶予が無い点に注意

『iPhone 11』は、9月20日の発売日から10月1日までの増税までに10日間しか猶予がありません。

また、増税前にauとドコモのオンラインショップでは、増税のシステム対応の為の長期メンテナンスが入るので購入期間の猶予は更に狭まります。

新型iPhoneは人気モデル故に売切れしやすいので増税前に購入したいなら、申し込みから購入まで可能な限り迅速に動いた方が良いでしょう。

旧型iPhone・発売済みAndroidも増税前に購入した方がお得

既に発売されている旧型iPhone、発売済みのAndroidも増税前に購入した方が支払う機種代金は安くなるのでおすすめです。

ちょうど機種変更を考えている人、他社にスマホ購入とセットで乗り換えを考えている方は増税前に申込んだ方が良いでしょう。

旧型iPhone・発売済みAndroidも駆け込み購入が多発したり、オンラインショップのメンテナンスで増税前に購入できなくなる可能性もあるので、早めに申し込みしましょう。

次の章では、増税後に購入した方が良いケースを解説します。

増税後に購入した方が良いケース

10月1日の消費税増税後にスマホを購入した方が良いケースは、

• 2019年秋冬モデルのAndroidを購入したい人
• 2020年年末年始のキャンペーン狙いの人

が該当します。

増税後に購入する場合は機種代金が高くなってしまいますが、新しいAndroid含めて購入するスマホの選択肢が増えるメリットもあります。

増税した分、年末年始のキャンペーン等で割引される可能性もあるので、今は購入する必要性が低いなら増税後に購入するのも良いでしょう。

2019年秋冬モデルの新型Androidを購入する場合は増税後の購入一択

2019年秋冬モデルの新型Androidは、2019年9月の時点ではまだ発表しておらず、毎年12月あたりから翌年2月の学割開始シーズンまでに発表されます。

その為、2019年秋冬の新型Androidを購入したい人は10月1日の増税後のタイミングで購入するようになります。

発売済みのAndroidなら増税前に購入する方がお得ですが、10月以降の新型Androidを狙うなら増税後にならざるをえないのが大きな違いです。

2019-20年の年末年始にキャンペーンで大幅な割引を狙う人

2019-20年の年末年始キャンペーンでスマホ購入とセットで他社にMNPを予定している人や、機種変更を考えている人は、増税後に購入した方がお得です。

2019年秋冬モデルのAndroidが出てくるので、選べるスマホの種類が増えるのも理由ですが、年末年始以降のキャンペーンは割引額が大きな特典も多く存在します。

毎年恒例の学割や決算前の乗り換えキャンペーンも行われるので、年末年始に機種変更やMNPを考えているなら、増税前に敢えて行う必要は薄いと言えるでしょう。

増税しても最大3,000円程度なので敢えて見送る選択肢もある

増税後の機種代金は、新型iPhoneでも約3,000円の値上がりなので、増税前のタイミングを敢えて見送る選択肢もアリです。

機種代金ごとに増税前と増税後の価格と差額、それぞれをまとめると下記の表のようになります。

増税前の8%と、増税後の10%では実はあまり料金に差が開いておらず、機種代金10,000円ごとに200円ずつしか差がついていません。

10万円を超す新型iPhoneクラスになって3,000円オーバーの差額ですが「3,000円の価格は大きい」と見るか「増税後でも3,000円程度しか変わらない」と見るかは人それぞれです。

増額後でも大きな値段の変化が無いなら、増税前にスマホを無理して購入する理由は薄いと言えるのではないでしょうか。

増税前に購入する時の注意点

10月1日の増税前に駆け込み購入する場合には、

• オンラインショップのメンテナンス期間
• 日付を跨いで10月1日になると増税後の価格で計算される

という2点に注意しましょう。

特にオンラインショップのメンテナンスは長期間のメンテナンスなので、暇が空いた時に申し込みを考えている方はタイミングを逃してしまうこともあります。

既にドコモ、au、ソフトバンクのオンラインショップでは増税前のメンテナンスの有無と期間を発表しているので、事前に押さえておきましょう。

au Online Shopは増税前の事前メンテナンスあり

au Online Shopでは増税前の9月30日に、下記タイミングでメンテナンスが行われます。

• 機種変更…2019年9月30日9時～23時59分まで
• MNP…2019年9月30日0時～23時59分まで
• 新規申し込み…2019年9月10日～9月30日まで

機種変更のみ8時59分まで申し込み出来ますが、それ以降は増税後の10月1日まで機種変更もMNPの申し込みが出来ません。

新規申し込み至っては9月10日から増税まで、オンラインショップで新規受付が出来ないと記載されています。

auで機種変更、またはMNPを行う場合は、前日の9月29日をタイムリミットに申込んだ方が良いでしょう。

ドコモのオンラインショップも事前メンテナンスあり

ドコモオンラインショップでは、下記タイミングで新規受付・MNP・全商品の購入手続きが出来なくなります。

• MNP含む新規申し込み…2019年9月25日0時～2019年10月1日10時
• 全商品の購入手続きの一時停止…2019年9月30日　23時～2019年10月1日10時

ドコモはMNP含む新規申し込みが出来ない期間が6日間と長く、ドコモで新型iPhoneを新規購入しようとすると、9月20日～24日の5日間しか猶予がありません。

ドコモの新規契約で新型iPhoneを増税前に購入したい人は、可能な限り早めに手続きを行った方が良さそうです。

ソフトバンクのオンラインストアにはメンテナンスは無し

ソフトバンクオンラインショップは、ドコモとauと異なり2019年9月20日時点で増税前のシステムメンテナンス情報はアナウンスされていません。

このままシステムメンテナンスが行われなければ、ソフトバンクは増税前に最も余裕を持って申し込みが可能な業者と言えるでしょう。

ただし、消費税増税という一大イベントなので、寸前になって緊急メンテナンスが入る可能性もゼロとは言い切れません。

システムメンテナンスが無いソフトバンクでも、増税前に駆け込み申し込みするなら余裕を持って申込んだ方がおすすめです。

手続きが10月1日までに完了しないと増税後の価格になるので注意

ドコモ、au、ソフトバンク3社で共通事項として、増税前最終日の9月30日にオンラインショップで手続きを行っている最中で、10月1日になると増税後の金額で計算されます。

auやドコモのオンラインショップはメンテナンス中なので、スマホの機種代金ではソフトバンクユーザーに関係しています。

ただし厄介なのがスマホの購入だけでなく、料金プランの変更や有料オプションの適用料金も増税後の価格で適用されてしまう点です。

タイミングによっては新しい料金プランの適用が1ヶ月遅れたり、月額料金が高めに計算されることもあるので早めに変更しておきましょう。

増税前に購入した方がお得だが申し込みは早めに

iPhone 11、あるいは旧型iPhoneや発売済みのAndroidをお得に購入したいなら、10月1日までに購入した方がお得です。

ただし、増税までの期間が短く、更にauとドコモのオンラインショップは増税前のメンテナンスが行われるので、更に手続きできる時間は短くなるので早めに手続きしましょう。

なお新型Androidが欲しいなら増税後のタイミングで発表されるので、増税後の購入一択になり、高額な新型iPhone増税しても約3,000円程度の値上げです。

敢えて増税前のタイミングを無視して、2019-20年の年末年始キャンペーンを待ってみるのも良いでしょう。