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今回の記事では、auの一括0円スマホの現状について紹介していきます。
昔からのauユーザーからは、1台10万円を超える高額なスマホの値段表を見て、「かつての0円携帯時代みたいな安い携帯電話はもう無いのか…」との声も少なくありません。
2021年現在、果たして一括0円スマホはまだ存在しているのか、その実態を見てみましょう。
これから機種変更や、auで新規契約を検討している方は参考にしてください。
- 機種変更では絶滅危惧種に等しい
- 新規契約・MNPであれば、家電量販店などでごく稀に見られることも
- 一括0円スマホが姿を消したのは、総務省の指導によるもの
auの機種変更で一括0円スマホはある？
画像引用元：iPhone 11 新型デュアルカメラ搭載｜au
結論から言います。
残念ながらauの携帯電話で「一括0円（0円携帯）」は絶滅危惧種に等しい存在です。
2018年に登場した料金プラン「auピタットプラン」の登場を皮切りに、auは機種代金の割引を撤廃しています。
一部の携帯電話販売店ではごく稀に見つかることもある
基本的にauの直営店で一括0円スマホを見つけることはできません。
しかし、auの直営店ではない店舗には、まだ希望が残されています。
そのような店舗では、店舗独自のキャンペーンや割引、各種特典などを組み合わせることで、一括0円に等しい条件でスマホを購入できる場合も。
独自キャンペーンは店舗のTwitterやFacebookなど、SNSで告知されることが多いようです。機種変更を考えている方は、近場の店舗のSNSをフォローしてみるのもおすすめですよ。
- 機種変更で一括0円スマホはレア
- 一括0円で購入できる携帯電話は皆無に等しい
- au直営店では、0円携帯は存在しない
- au直営店以外では、一括0円状態の携帯電話が見つかる可能性も
可能性があるとはいえ、一括0円スマホを見つけるのは至難の業です。
見つけたら掘り出し物ですから、もしそれが欲しかった機種であれば、条件をよく確認した上で機種変更を検討してみてくださいね。
auの新規契約で一括0円スマホはある？
新規契約も機種変更と同じく、一括0円スマホはほぼありません。
特に、au直営店やauオンラインショップでは皆無と言ってもいいでしょう。
ただし、家電量販店やauショップなどでは、今でもわずかながら一括0円スマホの姿が確認できます。
例えば、2021年7月には都内の大手家電量販店などで、ほんの数日間だけau版iPhone SE(第2世代)の一括0円販売が行われていました。
条件は、3G端末からの乗り換えというちょっと厳しいもの。しかし、それさえをクリアすれば一括0円で人気機種を買えたのです。
また、他社からの乗り換えであっても一括9,800円という大盤振る舞いでした。
このようなお得なキャンペーンはそうそう見られるものではありません。もし見かけたらラッキーという程度に留めておくべきでしょう。
積極的に狙うのであれば、店舗のTwitterやFacebookなどのSNSアカウントをフォローし、頻繁にチェックすることをおすすめします。
とはいえ、キャンペーンの実施頻度は非常に低いため、気長に待つ必要はありますが……。
- 機種変更と同じく、新規契約・MNPなどでも一括0円スマホはほぼない
- au直営店・auオンラインショップでは皆無
- auショップ・家電量販店等であれば、ごく稀に見つかることも
- 積極的に狙う場合は、各家電量販店などのSNSアカウントのフォローがおすすめ
総務省の指導で高額キャッシュバックに規制が
数年前までは簡単に見つけられた高額キャッシュバックキャンペーン。
ところが2021年現在、このようなキャンペーンはほとんど見られませんよね。
高額キャッシュバックが行われなくなった理由は、総務省の指導があったためです。
安く端末を購入する以上の意味があった高額キャッシュバック
高額キャッシュバックキャンペーンのメリットは、ただ端末を安く購入できるだけではありませんでした。
うまく利用すれば、お金を儲けることもできたのです。
このことに気が付いた日本国内外の人々は、我先にとキャンペーンを利用しました。
その結果、高額キャッシュバックと携帯電話は金儲けに使われるようになってしまったのです。
ガイドラインにより高額キャッシュバックは規制
このような背景から、総務省は2016年に「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」を施行。キャリアは高額キャッシュバックが行えなくなりました。
ただし、このガイドラインが適用されたのはあくまでキャリアだけ。
例えばauであれば、auショップや家電量販店はガイドラインの対象外でした。
そのため、これらのお店ではガイドラインの施行後も一括0円スマホの販売が可能だったのです。
総務省の狙いである高額キャッシュバックの規制は、完全にはうまくいきませんでした。
そして、総務省は法律で規制する動きを見せます。
割引額の上限が法律で定められた
2019年10月、総務省は改正電気通信事業法を施行。携帯電話の機種代金の割引額の上限を22,000円と定めました。
現在のキャリアの割引サービスを見ると、まるで揃えたかのように22,000円という金額が並んでいますよね。これは改正電気通信事業法が理由です。
家電量販店などの代理店などに対しても、代理店とキャリアを合計した割引額の上限が22,000円になるよう定めています。
この法律の施行により、一括0円はほぼ無くなったというのが現状です。
- 高額キャッシュバックは不健全なお金の流れを生んでいた
- 総務省は2016年にガイドラインで制限を設けるも、家電量販店などの代理店は規制できなかった
- 2019年の改正電気通信事業法の施行により、一括0円端末はほぼ見られなくなった
auでは一括0円･実質0円は今後無いと見ておこう
本記事では、auの一括0円スマホの現状について解説しました。
- 機種変更では絶滅危惧種に等しい
- 新規契約・MNPであれば、家電量販店などでごく稀に見られることも
- 一括0円スマホが姿を消したのは、総務省の指導によるもの
2021年現在、一括0円スマホは非常に珍しい存在となっています。
また今後も、一括0円スマホを見つけるのは至難の業でしょう。
ごく稀に家電量販店などで見かけることはありますが、意図的に狙うのは非常に厳しいです。
