中国製スマホ(OPPO/Xiaomi/ZTE)は危険性ある？使うな？デメリットは？

性能の高さとは裏腹に値段が安く、コストパフォーマンスが優秀な中華スマホは、日本国内でも一定のシェアを持つ人気スマホです。

しかし｢中華スマホには様々な危険性が潜んでいる｣｢安いけど情報流出などのデメリットがある｣と、ネガティブな噂がつきものになっています。

そこで今回は中華スマホとは何か？なぜ安いのか？デメリットは何か？を、改めて見直してみましょう。

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中華スマホとは

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まずそもそも中華スマホとは何か？これは下記の中国に本拠地を置く通信機器メーカーが作っているスマホを指すのが一般的です。

日本ではHUAWEIが中華スマホの先駆者的な存在で、参入当初は｢なぜ安いかは分からないけど、安くてスペックが高くコスパの良いスマホ｣と好評でした。

しかし、2019年の米中貿易摩擦の最中、情報流出の危険性とデメリットを米国から名指しで批判、2021年9月時点で最新スマホは日本のキャリアから発売されていません。

残るOPPO･Xiaomi･ZTEは、日本版はSIMフリースマホを主力としてキャリアから取り扱い、または通販サイトで販売しています。

ASUS･HTCは台湾スマホ

ASUS･HTCは日本参入当初、中華スマホとして扱われることもありましたが、2021年現在では台湾のスマホメーカーとして認知されています。

実際ASUS･HTCのスマホは米中貿易摩擦による冷遇は受けておらず、日本国内で情報流出による販売中止になったことも無いメーカーです。

今回の記事でもASUS･HTCは中華スマホとして扱う予定はありません。

2010年代半ばから急激に人気を博した中華スマホ

中華スマホの歴史は古く、Android黎明期の2000年代後半から既に存在していましたが、当時はスペック･デザイン共にお世辞にも良いとは言えない代物ばかりでした。

しかし、時間が経つにつれて中華スマホの技術が向上、2010年代半ばから国産スマホがiPhoneに押される中、値段が安く性能の良い中華スマホはAndroidユーザーを中心に急激に人気を博していきます。

その人気ぶりはSHARPのAQUOSやSONYのXperiaといった、国産スマホがAndroidの主力にしていたドコモ・au・ソフトバンクすら無視できず、次第に中華スマホの販売を始めたほどです。

2019年代から米中貿易摩擦により世界中から冷遇

このまま中華スマホがAndroidの代名詞になるかと思われた2019年、米中貿易摩擦で米中関係が悪化する最中、当時の米国政府によりHUAWEI製通信機器に情報流出の危険性が指摘されます。

その結果、米国をはじめとする諸国でHUAWEIの通信機器や取引自体を中止する企業が続出、日本でも2019年にau等でHUAWEI製スマホが一時販売中止になりました。

この冷遇は2021年になっても継続しており、HUAWEI製スマホはGoogle Playから排除され続けています。

次の要注意とされる中華スマホメーカーはZTE

アメリカ連邦通信委員会(FCC)は、HUAWEIとZTE含む5つの中国企業を国家安全保障への脅威と判断、機器承認を全面的に禁止しています。

既にGoogleから締め出されたHUAWEIに続いて、ZTEもアメリカと同盟国において要注意とみなされているとみて良いでしょう。

日本では2021年でもZTE製スマホが発売されていますが、2019年のHUAWEIのように突然発売中止になることも充分あり得ます。

OPPO/Xiaomiは危険性が低い

HUAWEIとZTEはアメリカから要注意とみなされているものの、OPPOとXiaomiについては2021年9月時点で警戒は緩めです。

アメリカは一時期Xiaomiを防衛ブラックリストに追加していたものの2021年5月に解除、その後は特に制限等がかけられておりません。

OPPOは中華スマホメーカーでは唯一アメリカから危険視された事が無く、比較的安全なメーカーと言われています。

中華スマホに危険性はある？

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中華スマホを購入する際どうしても避けられないのが情報流出の危険性とデメリットですが、日本発売モデルは比較的薄いと言われています。

その根拠は｢日本でスマホを発売するには総務省から発行される技適マークが必要、故に総務省の審査をパスして発売されたのなら安心｣というものです。

ただし、完全に疑惑が拭い切れた訳ではなく、なぜ安いのか、安価で普及させるには裏があるのでは？と疑う人も少なくありません。

中華性スマホの危険性は薄いが、仮に何かあったとしてもおかしくない…というのが2021年時点での評価と言えるでしょう。

中華スマホの危険性は薄い派の考え

中華スマホの危険性は薄いと考える人は、主に以下を根拠に挙げています。

日本では2019年に技適マークを発行され発売日まで決定したHUAWEI製の中華スマホが、一転して販売中止になったものの、後になって再販したという経緯があります。

その為、情報流出を疑われたとしても技適マークがあるなら審査をパスしているので問題はないと、考える人も一定数おられるのも事実です。

また、世界中が中国と中華スマホを警戒している中で、敢えて中華スマホを排除させる大義名分を与えるようなことはしないのでは？というのが、中華スマホは危険性が薄い派の思考です。

個人情報流出のリスクはある

火のない所に煙は立たぬと言われるように、中華スマホに個人情報流出のリスクが叫ばれるのには理由があります。

情報流出の危険性として挙げられるのは2つあり、アメリカ合衆国から名指しで批判を受けたこと、過去に中国製アプリで情報流出を疑われた経緯がある為です。

特に前者は当時の合衆国政府から｢中華スマホから情報を送信する機器が見つかった｣と言われており、世界中で中華スマホを敬遠する流れが出来ました。

中国と中華スマホメーカーは当然否定しましたが真相は闇の中、結果として選ぶか選ばないかはユーザー自身の選択に委ねられているのが現状です。

過去に情報を勝手に送っていた事例がある

中華スマホが情報流出を疑われる背景には、過去に中国製アプリが入力された情報を勝手に送信していた事例、悪く言えば前科があります。

有名な話としては百度(バイドゥ)の文字入力アプリ｢Simeji｣が、ユーザー側でデータ転送を拒否していたにも関わらず送信していた事がありました。

バイドゥはシステムのバグとして発表しましたが、これ以外にもゲームアプリ等で情報流出を疑われる事例がいくつもあるので、中華スマホも同列で疑われる結果になっています。

危険性の有無はユーザーの判断

2019年に中華スマホの危険性が指摘されて約2年が経過しましたが、今でも中華スマホは安全か否かについて結論は出ていません。

しかし、中華スマホのスペックの高さと価格の安さは魅力的であり、ユーザー･キャリア共に決して無視できない存在となっています。

情報流出のリスクを取ってでもコスパの良さを取るか？リスクを避けて中華スマホ以外を選ぶかは、ユーザー自身の選択です。

筆者個人の考えとしては、個人情報の重みが年々重くなっている以上、中華スマホ以外を選んだ方が無難かと思います。

中華スマホはなぜ安い？

画像引用元：LINEモバイル

情報流出の危険性やデメリットを指摘され続ける中華スマホですが、一方で同じスペックのスマホと比較すると非常に安価という魅力も持っています。

中華スマホはなぜ安いのか？その安さの秘訣は｢新興国を活用した部品の大量生産と調達･内部プログラム等の製造コストが安い｣ということが大きな理由です。

また、AppleのiPhoneやSamsungのGalaxyといった高級路線ではなく、利ざやを削ってでも低所得層が購入してもらいシェアを獲得できるように、損して得取れを行った背景もあります。

部品調達のコストが安い

中華スマホの部品は人件費の安い新興国で大量生産されており、その中には製造元である中国も含まれているので、部品調達コストが日本や米国と比較して安価です。

元々人件費の安い国で作られているので製造コストが安く、更に中国国内で製造された物なら移動にかかるコストも抑えらる仕組みです。

中華スマホの安さの秘訣は部品調達コストの安さ、実は中華スマホに限らず他のメイドインチャイナが安い理由もここにあります。

深セン等ハイテク産業が強い地区が多い

中国にはHUAWEIの本拠地でもある深セン(センは土へんに川)といったハイテク産業が強い都市があり、人件費の安い中国国内でスマホ用のソフト開発が可能なのも理由の1つです。

更に四川省の省都である成都市や湖南省の省都の長沙市等でもハイテク産業を誘致しており、深セン以外にも注力しています。

やろうと思えば部品調達からプログラム開発まで中国国内で完了できるので、スマホの製造コストは日本等と比較すると安価で仕上げられます。

お金に余裕がない人でも買えるよう価格設定

中華スマホメーカーは部品調達･人件費の安価なコストを武器に、iPhoneやGalaxyといった高級スマホに手が出しにくい層をメインターゲットに絞っています。

これは主に部品調達･製造を担っている新興国、または低所得者に中華スマホを購入してもらいシェアを広げたいという意図が見え隠れしています。

彼らにとって中華スマホは値段が安いのに高級スマホ並みにスペックが高く、非常にコストパフォーマンスに優れたスマホであり、結果として中華スマホのシェアを広げる事に成功しました。

ただし、この安さを疑う層もおり、スパイウェアやバックドアを仕込んだ中華スマホをばら撒く為に、安価で販売したのでは？と穿った見方をする人も少なくありません。

中華スマホのデメリット

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価格は安いのにスペックが高くコストパフォーマンスに優れた中華スマホ、しかし安さの裏には秘訣があるようにデメリットも存在します。

代表的な情報流出のリスクと危険性ですが、それ以外にも今後中華スマホを狙い撃ちしてスマホ業界そのものから干される可能性もゼロではありません。

安さに釣られるのではなく、なぜ安いのか？しっかり背景を考えてから中華スマホを購入しましょう。

個人情報流出のリスクは避けられない

日本で発売されている中華スマホは、総務省の審査を通過して技適マークを発行しているものの、情報流出自体のリスクは決してゼロではありません。

中華スマホメーカーは中国政府と関係が深いので、総務省の審査を潜り抜けてバックドアを仕込んでくる可能性も考えられなくはないのです。

個人情報にユーザー自身の連絡先やクレジットカード番号のみならず、家族や知人など周囲の人の情報やメール･SNSのやり取り等も含まれる中、個人情報流出の危険性は上がっていると言えます。

HUAWEI製最新スマホはGoogle Playが使えない

中華スマホの先駆けであったHUAWEI製スマホは、最新スマホからGoogle Playが使えなくなっており、独自アプリのみしか使えません。

HUAWEI製スマホは日本ではかなり使いづらくなった結果、ドコモ・au・ソフトバンク、楽天モバイル、格安SIM含めて最新スマホを取り扱わなくなっています。

中には在庫処分で投げ売りにしている所もあるので｢HUAWEI製スマホを大安売り｣といった文言に騙されないように気を付けましょう。

今後はGoogle Play利用不可が増えるリスクもある

2021年9月時点でGoogle Playが使えない中華スマホはHUAWEI製のみですが、今後はZTE･Xiaomi･OPPO等のスマホが含まれる可能性も少なからずあります。

Google PlayとAndroid OSは米国アルファベット社のGoogleが提供元なので、米中関係次第では中華スマホ全般がGoogle Playから締め出されるのもあり得なくはないのが現状です。

現在発売されている中華スマホの影響はHUAWEIと同じく無いと思いますが、これから発売される中華スマホはGoogle提供アプリが使えなくなることを想定しておいた方が良いでしょう。

安く購入できる一方で下取り価格が低い

中華スマホの魅力は価格の安さですが、その安さが仇となり下取りや中古ショップに持ち込んでも、売却価格が低いのもデメリットです。

これには中華スマホが型落ちモデルでも値崩れしやすい、中華スマホ自体を敬遠する層が増えており、なかなか買い手がつきにくいのが背景にあります。

ミドルスペック･フラッグシップ級の中華スマホでも二束三文で買い叩かれたり、最悪の場合は無料で引き取りならOKと言われることも珍しくありません。

他のスマホでは下取りしてもらい機種代金の割引やポイント付与でお得に買い替え可能ですが、中華スマホではそれらの恩恵を受けにくくなることを頭の片隅に入れておきましょう。

安さを取るかリスクを避けるか

画像引用元：OPPO Find X3 Pro

中華スマホは安全か否かについては議論百出ですが、スマホデベロッパーやIT業界の人間の間でも、いまだ結論に至っていません。

恐らく今後も中華スマホメーカーは情報流出の危険性やデメリットを否定し続けて、公で認めるということはまず無いでしょう。

それに対してユーザーが出来る事は｢なぜ安いか背景を考察して、情報流出やアプリが使えなくなるリスクを取ってでも購入する価値はあるか？｣になります。

リスクを取ってでも安価で性能の良いスマホが欲しいなら中華スマホを、不要な危険性を少しでも排除したいなら中華スマホ以外の物を選ぶと良いでしょう。