iPhoneはなぜ高い？Appleが価格を高く設定している理由を考察

日本では特に人気のiPhoneですが、Androidスマホと比べて価格が高いと思う人も多いでしょう。

さらに新しいiPhoneが販売されるたびに、前モデルより高くなっていると感じられるかもしれません。

本記事ではなぜiPhoneは高いのか、その理由を考察していきます。

また、各キャリアの割引をうまく利用すると端末代が40~50%割引になることも。

iPhoneの価格がネックで購入を迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

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iPhoneの値段が高い理由

画像引用元：Apple

ここではiPhoneの値段が高い理由を解説します。

考えられる主な理由は以下の3つです。

それぞれ詳しく見ていきまししょう。

ブランド力が高い

iPhoneを発売するAppleはブランド力が高くて多くのファンがいます。

スマホを持っている人の中にはiPhoneしか使ったことがない人や、iPhone以外のスマホは買う気がない人も多いです。

Apple社の自社直営店であるAppleストアに行くと、スタイリッシュな店舗にApple社の製品が美しく陳列されていて独特な雰囲気を醸し出しています。

スタッフと会話を楽しみながら端末を選べる特別な時間を味わえるため、多くの人を魅了しています。

iPhoneは高くても売れるため、価格設定が高いと考えられるでしょう。

ドル高・円安が進んでいる

iPhoneの値段が高い理由として、ドル高・円安が進んでいることが挙げられます。

ドル高の影響で収益の確保が難しくなったとして、Appleは2022年7月にiPhoneを一斉に値上げしました。

2022年年初から7月末までに、円はドルに対して約15.8％も下落しています。

主要先進国の通貨の中でもドルに対する円の減価率は高く、日本に対する値上げはやむを得ない状況のようです。

例えば、ドル／円の為替レートが1ドル＝100円だとすると、アメリカでiPhoneが1台1,000ドルの場合、日本での販売価格は10万円になります。

しかしドル高・円安が進んで1ドル＝130円になった場合、日本での販売価格を約13万円にしないと、iPhone1台あたりの売上高は30％も減ってしまいます。

2021年9月20日頃までの約5年間は、ドル／円の為替レートは110円前後で推移していたため、為替レートを理由に日本で値上げする必要はありませんでした。

米連邦準備制度理事会(FRB)は、今後も「インフレ退治」を目的にして追加の利上げを続ける可能性が高いため、Apple製品の値上げが進行する可能性があります。

開発を一貫・独占しているから

Androidを作っている会社はたくさんありますが、iPhoneはApple社の提携工場でしか製造することができません。

さらにOSはもちろん、端末のCPUやiPhone本体、アプリに至るまでApple社が徹底管理しています。

そのためアプリの品質やセキュリティが高く、安心して使用可能です。

例えば音楽に関連することをiTunesだけでできるようにApple社がサポートしてくれるなど、様々なサービスにおいて高い品質と使いやすさを維持しています。

問題が発生したときも、ワン・ストップで解決してくれるため利便性が高いです。

このように開発・製造から販売までApple社で独占できているため、価格を高く設定できるようになっています。

過去のiPhoneの価格一覧

画像引用元：Apple

2017年以降に発売されたiPhoneの当初の販売価格を見てみましょう。

以下の表では税抜きの価格を表記しています。

iPhone8からiPhone12シリーズまでは64GBの機種が発売されています。

iPhone7シリーズでは32GBという小容量のモデルもありました。

しかし、iPhone13シリーズでは最も少ない容量で128GB、ProとPro MAXでは1TBモデルも登場しました。

容量が大きくなればなるほど価格も高くなるため、iPhoneは年々高価になっている印象です。

iPhone12・iPhone13シリーズでは10万円前後まで値上がりしました。

高価で買いづらくなっている一方、AppleはiPhone12 miniやiPhone13 mini、廉価版のiPhone SEシリーズを販売するなど、比較的手頃に購入しやすい価格帯のiPhoneも用意しています。

全体としては値上がり傾向にあるものの、機種を選べばAndroidと変わらない価格でiPhoneを持つことも可能です。

iPhoneの原価率は約5割か

画像引用元：Apple公式サイト

AppleはiPhoneの原価率を発表していませんが、電子機器の分析レポートなどを発表しているカナダ企業TechInsightsによると、iPhoneの原価率は約5割です。

TechInsightsはiPhone13 Pro(256GB)とiPhone12 Pro(256GB)を分解して原価を求めました。

その結果、iPhone13 Proの原価は570.00ドル、iPhone12 Proの原価は548.50ドルと推定されました。

2021年10月時点の為替レートで日本円に換算すると、iPhone13 Proは約63,000円とiPhone12 Proは約61,000円です。

それぞれの機種で原価率を推定すると以下のようになります。

iPhone13 Proの推定原価率は46.7%、iPhone12 Proの推定原価率は51.8%という結果が出ました。

ここには為替レートの変動や2022年7月のiPhone一斉値上げは含まれていないため誤差は考えられますが、iPhone端末は原価のおよそ2倍と言えそうです。

TechInsightsではサムスンのGalaxy S21+の製造コストも調査しています。

Galaxy S21+の推定原価は508ドル(約56,000円)、日本での発売価格は138,730円のため、推定原価率は40.4%です。

iPhoneのほうが原価率は高く、消費者にとってはGalaxy S21+よりiPhoneのほうがお得と言えるでしょう。

スマホの開発には製造コストのほかに研究開発費などもかかるため、スマホメーカーからすると原価率はなるべく抑えたいものです。

iPhoneが原価率を高くしても販売できるのは、Apple Oneなどのサブスクサービスで収益を得ているからだと考えられます。

iPhoneの人気の高さ

画像引用元：Apple

日本でPhoneの発売がスタートしたのは2008年ですが、2009年には国内スマホ出荷台数のおよそ7割をiPhoneが占めていました。

現在も日本ではiPhoneのシェア率が60%以上、Androidを超えて人気が高くなっています。

スマホ市場におけるiPhoneのシェアを国別に比較するとトップは日本です。

Apple本社のあるアメリカよりもiPhoneの利用率が高く「日本人はiPhone好き」であることがわかります。

日本では値段の高い新機種が発売されても、iPhoneユーザーはiPhoneから離脱することなく新機種を手に入れようとしているようです。

「みんなが持っている」という理由でiPhoneを持ち続けている人も多いでしょう。

また世界全体で見ると、Androidスマホのシェア率は71％のため、世界的にはiPhoneが主流とは言えません。

特に発展途上国など先進国以外の地域では、高価なiPhoneは普及せずにAndroidの利用率が高くなっています。

iPhoneは開発から一貫してApple社で製造されているため利益率も高いです。

世界全体のスマホ市場の利益のうち、66％はApple社が稼いでいます。

Apple社は利益を次の製品の開発に充てており、例えば2020年11月には最新の「Apple M1」を搭載した製品を発表しました。

高い利益率により新製品の開発費用も潤沢に確保できるため、今後もより高性能なiPhoneが発売されて、iPhoneユーザーは使い続けることになりそうです。

iPhoneとAndroidの違い

iPhoneが高価な理由として、Androidより性能がいいからという声も見られます。

実際のAndroidの性能はメーカーや機種、価格によって幅が大きいため、必ずしもiPhoneの性能が優れているとは限りません。

iPhoneはOS(iOS)も端末も自社で開発している一方で、AndroidはGoogleがライセンスフリーで提供しているAndroid OSを利用して様々なメーカーが自由に端末を作っています。

そのため端末の選択肢が多く、2万円程度の安価な機種から、iPhoneと同様に10万円を超える高価な機種もあります。

iPhoneとAndroidの主なメリット・デメリットを見ると以下の通りです。

iPhoneはどの機種を選んでも安定した性能で利用できるのが特徴です。

そのため長くiPhoneを使っている人は機種変更する際も同じようにiPhoneを選ぶ傾向にあります。

またiPhoneはOSも端末本体もAppleが作っているため、セキュリティが高いことも人気の理由の一つです。

Androidは機種によって低価格から高価格まで揃っていて、機種によって性能が違うのが特徴です。

自分にあった機種を選びたい人はAndroidを選ぶ傾向にあります。

iPhoneをお得に購入する方法

画像引用元：Apple

iPhoneが欲しいと思っても価格の高さがネックで、なかなか手が出せない人もいるでしょう。

ここではiPhoneをお得に購入する方法を紹介します。

それぞれ詳しく見ていきまししょう。

キャリアのサポートを活用する

ドコモやau、ソフトバンク、楽天モバイルには、それぞれ下取りを条件としたお得なサポートがあります。

各キャリアのキャンペーン詳細はこちらから！
・ドコモのキャンペーン詳細
・auのキャンペーン詳細
・ソフトバンクのキャンペーン詳細

購入から2年後に端末を返却することで、端末の残金を支払わなくて済むようになるサービスです。

※一部対象外機種あり。※回線契約がなくても OK！※48回割賦で対象機種を購入し、25か月目以降に特典利用を申込み、翌月末までにソフトバンクで機種の回収・査定完了が必要。※ウェアラブルデバイスは、購入時のバンドも回収・査定が必要です。※査定条件を満たさない場合、回収に加えて22,000円（不課税）の支払いが必要。※お客さまが特典利用を申し込むタイミングによって、お支払い不要になる金額が変わります。※お申し込み状況等によって、時期が前後にずれることがあります。※お客さまの特典受付開始日は、MySoftBank等でご確認いただくことができます。

キャリアの下取りプログラムと同様のサービスとして、Appleでは「Apple Trade In」というサービスも展開しています。

iPhoneを下取りに出すことで、新しい製品の購入価格から下取り額分が割引になります。

iPhoneの状態がよければ新品iPhoneを最大で約80,000円も安く買うことができるので大変お得です。

下取り条件は各キャリアによって異なるため、事前にホームページなどで確認しておきましょう。

格安SIMでiPhone端末セットを購入する

格安SIM会社ではSIMカードだけでなく、新品や中古の端末本体をセットで販売する会社が増えています。

iPhoneを取り扱う格安SIM会社も多数あるため、セットで購入すれば大手キャリアよりも安く購入できることがあります。

セット購入対象の割引キャンペーンや、他社乗り換えキャンペーンを手厚く展開しているところでは、破格の安さで買える可能性もあるためお得です。

格安SIMなら毎月の通信費も抑えられるため、合計のスマホ代はかなり安くなるでしょう。

ただし、大手キャリアよりも機種の選択肢は限られるため、欲しい機種があるかどうか確認してから買うようにしてください。

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旧モデルを購入する

最新モデルにこだわりがない人なら、旧モデルを購入するのもおすすめです。

特に新しいiPhoneが発売開始されると、1つ前までのモデルは価格が安くなります。

販売場所も、大手キャリアのショップやAppleストア、家電量販店、Amazonなど好きな場所を選べるようになるため便利です。

旧モデルといってもセキュリティ水準は高く、スペックも十分高いため、そこまで差を感じることもありません。

カメラ性能などもほとんど劣らないため、ぜひ検討してみてください。

Apple認定整備済製品を購入する

初期不良などの理由で購入後14日以内に返品された端末は、Appleが整備し直して「認定整備済製品(CPO)」として再販売します。

期間内に返却された商品のため、中古品でありながらほとんど未使用に近い状態です。

認定整備済製品は、新品と同機能の製品を提供するためにあらゆる試験と再整備が実施されます。

交換されるパーツも純正品のため、互換性などの問題はありません。

1年間の製品保証も付いているので、アフターケアも安心です。

注意点としては、iPhoneが認定整備済製品として販売されることはかなり珍しく、欲しいモデルが出ているとは限らないことです。

販売のタイミングも予想できないため、日々チェックしておくことで、お得に購入できるかもしれません。

iPhoneは高価格だが値段以上の価値がある

本記事ではiPhoneがなぜ高いのか、Appleが価格を高く設定している理由を考察しました。

販売価格が10万円前後とAndroidよりも高価なiPhoneですが、ブランド力の高さや独自の開発を進めていることから価格が高くなっていると考えられます。

またドル高・円安など、社会の経済状況も背景としているようです。

価格が高くて購入を迷っている人は、キャリアのキャンペーンや旧モデルの販売状況なども調べてみてください。